◎データベース・電子ジャーナル等利用上の注意
以下の行為は、禁止されています。
- 自動ダウンロードソフトを利用するなどして、大量または連続的にダウンロードすること。
- 個人利用以外の目的で使用すること。
- データの複製・再配布等により著作権を侵害すること。
※これらのことは概ね全てのサービスにおいて禁止されている事項です。他にもサービスの提供元ごとに定める利用規約・利用条件といった法的事項に関する契約文書が存在しますので、利用に際しては各サービス提供元のサイトの「利用規程」や「Terms & Conditions」などに記載されている内容についても確認しておいてください。
◎利用契約データベースの学外からの閲覧について
情報源の形態が、「www-利用契約サイト」で、閲覧場所が「学内のみ」となっているものについては、特殊アクセス欄が「VPN可」のもののみ、ITセンターが提供するVPN接続を利用して学外からアクセスすることができます。詳しくは、こちらのページをお読みください。
※利用契約に違反すると、そのサービスについて大学全体の利用が停止されたり、法的措置をとられたりすることがありますので、適正な利用をお願いします。
日経テレコン２１＜人事検索＞
| 接続先URL | 同時アクセス数 | 特殊アクセス | ||
|---|---|---|---|---|
| http://edu21.nikkeimm.co.jp/ | 10 | VPN可 | ||
| 情報源 | 閲覧場所 | 収録対象 | カテゴリー | |
| WWW-利用契約サイト | 学内のみ | 国内資料 |
経済・ビジネス | |
日本経済新聞社提供。「人事情報」メニューから日経WHO'S WHO※のデータベース検索ができる。
※全国の上場および有力未上場企業の役員・執行役員・部長・次課長に加え、中央官庁、政府関係機関、審議会、経済・業界団体、都道府県および市の幹部職員または国会議員および県議会議員の人事情報のデータを収録。
※全国の上場および有力未上場企業の役員・執行役員・部長・次課長に加え、中央官庁、政府関係機関、審議会、経済・業界団体、都道府県および市の幹部職員または国会議員および県議会議員の人事情報のデータを収録。
【特記事項】
このビジネス人事情報検索以外にも、日経4紙（日本経済新聞・日経産業新聞・日経流通新聞MJ・日経金融新聞）の記事検索や、企業情報検索、マクロ＆マーケット情報など国内の経済活動についての有力な情報を多く取り揃えている。
・ 「料金について」という囲みのついた説明文が画面下部に表示されますが、そこに記述された従量制の料金は適用されませんので、無視してください。
・ WWWブラウザはMicrosoft Internet Explorer 5.5またはNetscape 6 以上を使用してください。また、JavaScript・Cookieの利用ができるように設定してください。
このビジネス人事情報検索以外にも、日経4紙（日本経済新聞・日経産業新聞・日経流通新聞MJ・日経金融新聞）の記事検索や、企業情報検索、マクロ＆マーケット情報など国内の経済活動についての有力な情報を多く取り揃えている。
→そうした日経テレコン２１の他のコンテンツについての説明は、このＤＢＰ内で内容ごとに（新聞・ニュースの検索）・＜企業検索＞・＜マクロ経済統計・地域経済統計＞のコーナーで解説をしています。
・ 「料金について」という囲みのついた説明文が画面下部に表示されますが、そこに記述された従量制の料金は適用されませんので、無視してください。
・ WWWブラウザはMicrosoft Internet Explorer 5.5またはNetscape 6 以上を使用してください。また、JavaScript・Cookieの利用ができるように設定してください。
関連情報
・ この学内ネットワーク提供型の日経テレコン２１においては、フルサービス版で提供されている「東京商工リサーチ経営者情報」や「ダイヤモンド役員・管理職情報」などのデータは含まれていません。これらの利用については、図書館内で係員の代行検索によって従来から行っている日経テレコン２１での提供となりますので、総合図書館レファレンスカウンターまたは高槻図書室でご相談ください。
・ この学内ネットワーク提供型の日経テレコン２１においては、フルサービス版で提供されている「東京商工リサーチ経営者情報」や「ダイヤモンド役員・管理職情報」などのデータは含まれていません。これらの利用については、図書館内で係員の代行検索によって従来から行っている日経テレコン２１での提供となりますので、総合図書館レファレンスカウンターまたは高槻図書室でご相談ください。