図書館活用術

判例情報の検索資料とは、判例をなんらかの基準によって、分類し、体系的にまとめて、各判例の要旨を示したうえ、それがどの判例集、あるいは刊行物に掲載されているかがわかるように編集された資料です。この種のものは分野別、裁判の審級別など、多数の資料が編纂されていますが、ここでは網羅的資料として、次のものを紹介しておきます。

• 判例体系 第一法規 〔320.92*H1〕

  過去のすべての判例を体系的に整理分類、集大成するため編集されたもので、条文により必要な判例を検索することができる。しかし、余りにも大部となり、迅速な検索には不便なので、昭和48年までの判例の収録をもって、第一期の完結とし、現在、第二期分が加除式で刊行中。

• 新判例体系 新日本法規〔320.92*S1〕

  『判例体系』と同種のもので、大審院判決録、大審院判例集、最高裁判所判例集、高等裁判所判例集に収録のものはすべて載せているが、その他のものは選別されている。

• 判例時報総索引 判例時報社〔M*320.93*H2〕

  『判例時報』に掲載された主要判例に限られているが、憲法以下各法律に分類し条文順に配列され、表題、裁判所名、事件番号、裁判年月日、掲載の号、ページが記されており、巻末には、裁判年月日、著名事件索引が付されている。

• 判例タイムズ・判例年報 判例タイムズ〔M*320.93*H1〕

  公的判例集のほかに『判例時報』『金融法務事情』『金融・商事判例』に掲載された年間の判例に簡単な要旨を付して、各法の条文順に収載しており、便利な索引といえる。

• LEX/DBインターネット

  TKC社提供のWeb版データベースで、明治8年の大審院判決から今日までの公表された判例を網羅的に検索できる日本最大のフルテキスト型「判例データベース」。判例総合検索に加え、税務判例や知的財産権判例などの分野別検索ができる。他に「行政機関（審決・裁決）データベース」「要旨データベース」「Q&Aデータベース」が利用できる。
  →Web版データベースの詳細については、「データベースポータル」の解説文を参照。